勤続年数が短くても住宅ローンの審査に通りやすいパターン


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住宅ローン審査と勤続年数の問題

住宅ローンの審査に通らないよくある理由に勤続年数の問題があります。
勤続年数が短いことが問題なのですが、これは勤続年数が短いというよりも、勤続年数が短い≒収入が不安定というのが問題なのです。

住宅ローンは個人の借金としては金額も多額で、かつ超長期にわたる返済が伴うものです。
住宅ローンを融資する銀行側としては何よりも確実に返済出来る可能性を気にします。
そして確実に返済出来る可能性を裏づけするものは何といっても収入の安定性なのです。

その点、勤続年数が短い、転職したばかりというのはこれから先の収入の安定性に一般的には疑問符がつきますから住宅ローンの審査が通りづらいことになるのです。

勤続年数が短くても住宅ローンが通りやすいパターン

では勤続年数が短い、転職したばかりの状態では住宅ローンは一切利用できないのかといえば、そんなこともないのです。
参考までに転職したばかりで勤続年数が短い(例えば3年未満)の場合でも住宅ローンが通る可能性が高い例をご紹介すると、

・前職よりも収入がほとんど変わらない、あるいは収入が上昇した場合
・前職とまったく同じか近接する業種に転職した場合
・保有資格や過去の経歴を生かした転職の場合

などがあげられます。
これらに共通することとしては収入の安定性が確保されていると考えられることです。

勤続年数を住宅ローンの申込み条件としているところはそれほど多くありません。
また勤続年数を住宅ローンの申込み条件としている場合でもそれは「絶対」ではなく「原則」です。
少なくとも上記の3つの例に該当する場合は、銀行の申込み条件にとらわれることなく相談する価値は十分にあります。

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