同業仲間との取引増加は懸念材料です

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かつて、バイクの小売店を営む会社を担当していました。
バイクのメーカーからのディベート(売上報奨金)を獲得するために、店頭での売れ行きにあまり関係なく、毎年一定のバイクの仕入をその会社は行っていました。
売れ行きに関係なく仕入をしていますから、店頭には店舗の規模の割には多いバイク、つまり在庫がいつも展示されている状態です。

私はその社長にメーカーからのディベートの受け取りも大切かもしれないが、これほど多い在庫を抱えて、売れ残りのリスクをどう考えているのか質問をしたことがあります。
その社長からは「売れ残った在庫は値段は低下するものの、同業他社に売れば処分出来る。だから心配ない」との回答が返ってきました。

しかし銀行員は同業仲間との取引増加を心配しています。
前出の社長も言っているように、同業仲間への売上は利益率が低下するのです。
当初見込んでいて利益が確保出来ない、ケースによっては赤字の場合もあるはずです。
それにも関わらず同業仲間に売るのは、困っているからです。
つまり正規の売上が低下しているためにやむを得ず、同業仲間に売却して、少しでも仕入に費やした資金を回収しようとするのです。

このようなことが常態化すれば、間違いなくその会社は疲弊してきます。
どれだけ売上が増加していても、同業仲間への売上分が増加しているのであれば、実態の売上は低下していることになります。
銀行員は表面的な売上の推移だけではなく、その内訳も見ているのです。

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