財務改善

飲食店の売上減少時に優先して見直す支出|材料費・水道光熱費・人件費の削減手順

「飲食店の売上が減少しているが、何から経費を削減すればよいのか分からない」

「売上が減っているのに、食材の仕入れや人件費などの支払いが以前と変わらず、資金繰りが苦しくなっている」

「経費を削減したいが、料理の品質や接客サービスを落としてしまうことが心配だ」

「銀行から経費削減を求められているが、どのような改善計画を説明すればよいのだろうか」

飲食店を経営していると、このような悩みが生じることがあります。

飲食店では、売上が減少すると利益が減り、場合によっては赤字になることがあります。

一方、売上が減少しても、食材の仕入代金、人件費、家賃、水道光熱費などの支払いは続きます。

そのため、売上減少に合わせて支出を見直さなければ、資金繰りが悪化する可能性があります。

ただし、経費削減を進める際には順番が重要です。

最初から従業員の削減などに取り組むのではなく、まず売上減少に応じて食材などの仕入数量を見直し、水道光熱費などの支出を削減することを検討します。

それでも収支が改善しない場合には、人件費や家賃などの固定費を見直す必要があります。

飲食店で売上が減少した場合には、まず材料費や水道光熱費などの支出を見直し、それでも収支が厳しければ人件費などの固定費を見直すことが基本です。

この記事では、飲食店の売上が減少した場合に優先して見直す支出、経費削減の具体的な方法、毎月確認すべき数字、銀行への説明方法について解説します。

結論|飲食店の売上減少時は支出を3段階で見直す

飲食店の売上が減少した場合には、次の順番で支出を見直すことが重要です。

第1段階|食材などの材料費を見直す

売上減少に応じて食材の仕入数量を減らし、食材ロスや廃棄を減らします。

売上が減少しているにもかかわらず、従来と同じ数量を仕入れていないか確認します。


第2段階|水道光熱費などの支出を見直す

電気、ガス、水道などの使用状況を確認し、無駄な支出を削減します。

ただし、衛生管理や料理の品質に必要な使用量まで削減しないよう注意します。


第3段階|人件費などの固定費を見直す

材料費や水道光熱費などを見直しても収支改善が難しい場合には、人件費や家賃などの固定費を検討します。

営業時間や人員配置の見直しなど、店舗運営のあり方も含めて検討する必要があります。

重要なのは、売上減少に合わせて支出を減らすだけでなく、経費削減後にどの程度の利益を確保できるのかを確認することです。

飲食店の売上が減少すると資金繰りが悪化する理由

売上が減少してもすべての経費が同じ割合で減るわけではない

飲食店では、売上が減少すると食材の使用量などは減少することがあります。

しかし、家賃や一定の人件費などは、売上が減少してもすぐには減らせません。

そのため、売上が減少すると利益が大きく減ることがあります。

売上減少前後の収支を比較する

例えば、次のような飲食店を考えます。

項目 売上減少前 売上減少後
月間売上高 500万円 400万円
材料費 150万円 150万円
人件費 150万円 150万円
水道光熱費 40万円 40万円
家賃・その他経費 120万円 120万円
営業利益 40万円 ▲60万円

※数字は説明用の架空の例です。減価償却費などの項目は簡略化しています。

この飲食店では、売上高が500万円から400万円に減少しています。

一方、経費が以前と同じであれば、営業利益は40万円の黒字から60万円の赤字に転落します。

このような状態が続けば、手元資金が減少し、資金繰りが悪化する可能性があります。

そのため、売上減少に応じて支出を見直す必要があります。

第1段階|売上減少に応じて食材などの材料費を見直す

売上が減少したら仕入数量を見直す

飲食店で最初に確認したいのが、食材などの材料費です。

売上が減少している場合には、料理の提供数量も減少している可能性があります。

そのため、食材の使用量が減っているにもかかわらず、従来と同じ数量を仕入れていないか確認する必要があります。

例えば、売上が20%減少しているのに、食材の仕入数量が以前と変わらなければ、食材が余りやすくなります。

その結果、食材ロスや廃棄が増え、資金繰りを圧迫する可能性があります。

材料費率を確認する

材料費の管理では、材料費率を確認することが重要です。

材料費率 = 材料費 ÷ 売上高 × 100

例えば、月間売上高500万円、材料費150万円であれば、材料費率は30%です。

一方、売上高が400万円に減少しても材料費が150万円のままであれば、材料費率は37.5%になります。

この場合、売上減少に対して材料費の削減が進んでいない可能性があります。

ただし、仕入額と材料費は必ずしも一致しません。実際の材料費は、期首在庫と期末在庫を反映して確認する必要があります。

売上減少に合わせて材料費を削減した場合

先ほどの例で、材料費率30%を維持できた場合を考えます。

売上高400万円に対して材料費率30%であれば、材料費は120万円です。

従来の150万円から30万円削減できることになります。

このように、売上減少に合わせて食材の使用量や仕入数量を見直すことが重要です。

食材ロスや廃棄を減らす

材料費を見直す際には、食材ロスや廃棄の状況も確認します。

例えば、次のような対策が考えられます。

  • 曜日別・時間帯別の来店客数を確認する
  • 売れ筋メニューと売れないメニューを把握する
  • 仕入数量を販売実績に合わせる
  • 食材の保管方法を見直す
  • 賞味期限や消費期限を適切に管理する
  • 食材を共通して使用できるメニュー構成を検討する
  • 廃棄量を毎日記録する

ただし、材料費削減のために食材の品質や衛生管理を犠牲にしてはいけません。

料理の品質が低下すれば、さらに売上が減少する可能性があります。

第2段階|水道光熱費などの支出を見直す

水道光熱費は使用状況を確認する

食材などの材料費を見直した後は、水道光熱費などの支出を確認します。

飲食店では、調理設備、冷蔵庫、冷凍庫、空調設備、照明などで電気やガスを使用します。

また、調理や洗浄などで水道を使用します。

売上が減少している場合には、これらの使用状況に無駄がないか確認することが重要です。

水道光熱費の具体的な見直し方法

例えば、次のような対策が考えられます。

  • 営業時間外の不要な照明を消す
  • 空調設備の設定温度や使用時間を見直す
  • 調理設備の稼働時間を適正化する
  • 冷蔵庫や冷凍庫の点検・清掃を行う
  • 水道の無駄な使用を減らす
  • 電気・ガスの契約内容を確認する
  • 設備の故障や効率低下がないか確認する

ただし、冷蔵庫や冷凍庫の温度管理、調理時の衛生管理などに必要な使用量は確保する必要があります。

水道光熱費はすべてが変動費ではない

水道光熱費には、使用量によって変動する部分と、基本料金など売上に関係なく発生する部分があります。

そのため、売上が20%減少したからといって、水道光熱費も必ず20%減少するわけではありません。

また、燃料価格や電気料金の上昇によって、使用量を減らしても支払金額が増えることがあります。

そのため、水道光熱費については、使用量と単価の両方を確認することが重要です。

水道光熱費の削減効果を数字で確認する

例えば、毎月40万円の水道光熱費を35万円に削減できれば、月間5万円の支出削減となります。

年間では60万円の削減効果があります。

飲食店の収支が厳しい場合には、このような支出削減を積み重ねることが重要です。

第3段階|変動費の見直しでも収支が厳しい場合は固定費を見直す

材料費や水道光熱費の削減だけでは限界がある

売上減少に合わせて材料費を削減し、水道光熱費などの節約を行っても、収支が改善しない場合があります。

その場合には、人件費や家賃などの固定費を見直す必要があります。

固定費とは、売上の増減にかかわらず、一定額が発生する経費です。

飲食店では、家賃や一定の人件費などが代表的な固定費です。

ただし、人件費には固定的な部分と、勤務時間などによって変動する部分があります。

人件費は人員配置や営業時間から見直す

人件費を見直す際には、単に従業員を減らすことだけを考えるのではなく、まず店舗運営の効率を確認します。

例えば、次のような対策が考えられます。

  • 曜日別・時間帯別の売上を確認する
  • 来店客数に応じた人員配置を検討する
  • 売上が少ない時間帯の勤務体制を見直す
  • 業務の重複や無駄を減らす
  • 営業時間の短縮を検討する
  • 従業員の業務分担を見直す

ただし、人員を減らしすぎると、接客サービスや料理の提供速度が低下し、売上がさらに減少する可能性があります。

また、労働条件の変更や人員削減を検討する場合には、労働関係法令や雇用契約を踏まえた適切な対応が必要です。

家賃などの固定費も確認する

人件費以外にも、家賃やリース料、通信費などの固定費を確認します。

例えば、次のような項目です。

  • 店舗家賃
  • 厨房設備などのリース料
  • 通信費
  • 各種サービスの利用料
  • 広告宣伝費の固定契約
  • 保守契約などの継続的な支払い

これらの支出について、現在の店舗規模や売上に見合っているかを確認します。

なお、家賃やリース料などは契約によって変更が難しい場合もあります。

売上減少後にどの程度の経費削減が必要か計算する

経費削減前後の収支を比較する

先ほどの飲食店の例で、経費削減を進めた場合を考えます。

項目 売上減少後・改善前 変動費見直し後 固定費見直し後
月間売上高 400万円 400万円 400万円
材料費 150万円 120万円 120万円
水道光熱費 40万円 35万円 35万円
人件費 150万円 150万円 130万円
家賃・その他経費 120万円 120万円 120万円
営業利益 ▲60万円 ▲25万円 ▲5万円

※数字は説明用の架空の例です。

この例では、材料費を30万円、水道光熱費を5万円削減することで、営業赤字は60万円から25万円に縮小します。

さらに、人件費を20万円削減できれば、営業赤字は5万円まで縮小します。

ただし、この段階でも黒字にはなっていません。

そのため、売上回復策や追加の経費削減などを検討する必要があります。

経費削減は、削減額だけでなく、削減後にどの程度の利益を確保できるのかを確認することが重要です。

損益分岐点売上高を確認する

損益分岐点とは

損益分岐点売上高とは、利益がゼロになる売上高です。

飲食店の売上が減少した場合には、現在の経費構造でどの程度の売上が必要なのかを確認することが重要です。

損益分岐点売上高は、一般的に次の計算式で求められます。

損益分岐点売上高 = 固定費 ÷ 限界利益率

限界利益率は、売上高から変動費を差し引いた限界利益の売上高に対する割合です。

例えば、限界利益率が60%、固定費が月間240万円であれば、損益分岐点売上高は400万円です。

この場合、月間売上高400万円で利益がゼロになる計算です。

ただし、実際には水道光熱費や人件費などに固定的な部分と変動的な部分があるため、適切に区分して計算する必要があります。

経費削減によって損益分岐点を下げる

売上が減少した場合には、固定費を削減することで損益分岐点売上高を下げることができます。

ただし、固定費削減によってサービス品質が低下し、売上がさらに減少してしまっては意味がありません。

そのため、店舗運営への影響を確認しながら改善を進める必要があります。

銀行は飲食店の売上減少と経費削減をどう見るのか

銀行が確認するのは売上減少後の収益力

飲食店の売上が減少した場合、銀行はその原因を確認します。

例えば、来店客数の減少、客単価の低下、競合店の増加などが考えられます。

そのうえで、売上減少に対して経費削減が進んでいるかを確認します。

売上が減少しているにもかかわらず、材料費や人件費などの支出が以前と変わらなければ、銀行は収益改善が進んでいないと判断する可能性があります。

経費削減の具体的な内容を説明することが重要

銀行へ経営改善の状況を説明する際には、「経費を削減しています」という説明だけでは不十分です。

例えば、次のように説明することが重要です。

  • 材料費を月間150万円から120万円に削減する
  • 水道光熱費を月間40万円から35万円に削減する
  • 人員配置の見直しによって人件費を月間150万円から130万円に削減する
  • これらの対策によって営業赤字を月間60万円から5万円まで縮小する

このように、削減項目と削減金額を具体的に説明することが重要です。

銀行は資金繰りの改善見通しも確認する

経費削減によって営業赤字が縮小しても、借入金返済などの支払いが続く場合には、資金繰りが厳しいことがあります。

そのため、銀行は利益の改善だけでなく、資金繰りの改善見通しも確認します。

銀行へ説明する際には、月次試算表と資金繰り表を準備することが重要です。

売上減少が続く場合は資金繰り表を作成する

赤字が続くと手元資金が減少する

飲食店で売上減少が続き、赤字が発生している場合には、手元資金が減少することがあります。

そのため、今後の入金と支払いを確認する必要があります。

資金繰り表には、次のような項目を反映します。

  • 現金売上やキャッシュレス決済の入金
  • 食材などの仕入代金
  • 人件費
  • 水道光熱費
  • 店舗家賃
  • 税金・社会保険料
  • 借入金返済
  • その他の支払い

経費削減の効果を資金繰り表に反映する

例えば、材料費を月間30万円、水道光熱費を5万円、人件費を20万円削減できれば、合計55万円の経費削減となります。

これらの支出削減が実際に現金支出の減少につながる場合には、資金繰りの改善が期待できます。

ただし、経費削減の実施時期と支払時期には差が生じることがあります。

そのため、資金繰り表には実際の支払予定を反映する必要があります。

経費削減だけでは資金不足が解消しない場合

材料費や水道光熱費、人件費などを見直しても、資金繰りが改善しない場合があります。

このような場合には、売上回復策や追加の経費削減、借入金返済の見直しなどを検討する必要があります。

銀行へ融資を相談する場合には、売上減少の原因、経費削減の内容、今後の収益改善見通し、資金繰り表を準備してください。

銀行は、融資によって一時的に資金不足を補っても、その後の収益改善が見込めなければ、融資に慎重になることがあります。

銀行融資・資金繰りのメール相談

「飲食店の売上が減少し、どの経費から削減すればよいか分からない」

「材料費や水道光熱費を削減しても赤字が続いている」

「銀行から経営改善を求められているが、どのような数字を説明すればよいか分からない」

このような場合には、売上減少後の収益構造、経費削減の優先順位、今後の資金繰りを整理することが重要です。

銀行融資・資金繰りに関するお悩みについて、メールでご相談いただけます。

※現在はメールでのご相談のみ受け付けています。融資の承認・実行を保証するものではありません。

社長が毎月確認すべき5つの数字

1. 月間売上高

毎月の売上高を確認し、前月や前年同月と比較します。

売上減少の原因を確認するために、来店客数や客単価も把握することが重要です。

2. 材料費率

売上高に対する材料費の割合を確認します。

売上が減少している場合には、材料費率が上昇していないか確認してください。

3. 水道光熱費

毎月の水道光熱費を確認します。

使用量と単価の両方を確認し、無駄な支出がないかを把握してください。

4. 人件費率

売上高に対する人件費の割合を確認します。

人件費率が上昇している場合には、売上に見合った人員配置になっているか確認することが重要です。

5. 今後3〜6か月の現預金残高

売上入金、材料費、人件費、水道光熱費、家賃、借入金返済などを資金繰り表に反映します。

そのうえで、今後3〜6か月の現預金残高を確認してください。

自社の状況を確認してみましょう

飲食店の売上減少に対して適切な支出の見直しができているか、次の8項目を確認してください。

飲食店・売上減少時の支出見直しチェックリスト

チェック数:0 / 8

チェックできなかった項目をどう改善するか

  1. 材料費率が上昇している場合:食材の仕入数量、廃棄量、メニュー別の原価を確認する。
  2. 水道光熱費が高い場合:使用量と単価を確認し、無駄な支出を削減する。
  3. 人件費率が上昇している場合:曜日別・時間帯別の売上に合わせて人員配置を見直す。
  4. 経費削減後も赤字が続く場合:固定費の追加見直しや売上回復策を検討する。
  5. 資金繰りが厳しい場合:資金繰り表を作成し、早めに銀行へ相談する。

飲食店の売上減少と経費削減に関するよくある質問

Q. 飲食店の売上が減少した場合、最初に削減すべき経費は何ですか?

まず、食材などの材料費を確認することが重要です。

売上減少に応じて仕入数量を見直し、食材ロスや廃棄を減らします。

そのうえで、水道光熱費などの支出を見直してください。

Q. 売上が減少した場合、人件費をすぐに削減すべきですか?

最初から人件費削減を優先するのではなく、まず材料費や水道光熱費などを見直すことが基本です。

それでも収支改善が難しい場合には、人員配置や営業時間などを含めて人件費を見直します。

ただし、接客サービスの低下や労働関係法令への違反が生じないよう注意が必要です。

Q. 材料費を削減しても赤字が続く場合はどうすればよいですか?

水道光熱費などの支出を見直し、それでも収支が厳しい場合には、人件費や家賃などの固定費を検討します。

また、売上回復策や損益分岐点売上高の確認も重要です。

Q. 銀行は飲食店の経費削減をどのように評価しますか?

銀行は、経費削減の具体的な内容と、削減後の収益改善見通しを確認します。

そのため、削減項目、削減金額、今後の利益見通しを数字で説明することが重要です。

Q. 売上減少で資金繰りが苦しい場合、銀行から融資を受けられますか?

銀行へ融資を相談することはできます。

ただし、売上減少によって赤字が続いている場合には、銀行が慎重に判断することがあります。

そのため、経費削減計画や収益改善見通し、資金繰り表を準備することが重要です。

まとめ|飲食店の売上減少時は変動費から見直し、必要に応じて固定費を削減する

飲食店の売上が減少した場合には、売上減少に合わせて支出を見直す必要があります。

特に重要なのは、経費削減の優先順位です。

  1. 売上減少に合わせて食材などの仕入数量を見直す
  2. 食材ロスや廃棄を減らす
  3. 水道光熱費などの支出を見直す
  4. それでも収支が厳しい場合には人件費などの固定費を見直す
  5. 経費削減後の利益と資金繰りを確認する

銀行へ経営改善の状況を説明する際には、単に経費を削減しているという説明だけでなく、どの経費をいくら削減し、どの程度の収益改善が見込めるのかを具体的に示すことが重要です。

また、経費削減だけでは資金繰りが改善しない場合には、資金繰り表を作成し、早めに銀行へ相談する必要があります。

飲食店の売上減少時には、まず材料費や水道光熱費などの支出を見直し、それでも収支が厳しければ人件費などの固定費を見直すことが重要です。

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