銀行交渉・銀行対応

赤字の原因を銀行にどう説明する?社長が準備すべき資料と面談での話し方

「決算が赤字になった理由を銀行から聞かれています。どのように説明すればよいでしょうか」

「原材料価格の上昇で赤字になりましたが、それだけを説明しても銀行は納得してくれるのでしょうか」

「銀行との面談に向けて、どのような資料を準備すればよいのかわかりません」

赤字決算となった会社の経営者から、このような相談を受けることがあります。

赤字決算になると、銀行から赤字の原因や今後の業績改善見通しについて説明を求められることがあります。

その際、「景気が悪かった」「原材料価格が上がった」「取引先からの注文が減った」と説明するだけでは十分ではありません。

銀行は外部環境の悪化が赤字の原因になることを理解しています。

しかし、銀行が確認したいのは、赤字になった原因だけではありません。

外部環境が悪化したことに対して、会社がどのような対応を行い、その結果どうなったのか。そして今後、どのように業績を改善していくのかという点が重要です。

この記事では、銀行の法人融資・審査実務の視点から、赤字の原因を説明するために準備したい資料と、社長が銀行との面談でどのように説明すればよいのかを具体的に解説します。

結論|赤字の原因は「外部環境・内部要因・自社の対応・今後の改善」の順序で説明する

銀行に赤字の原因を説明する場合には、次の4つを整理してください。

  1. 外部環境の変化によって何が起きたのか
  2. 自社の売上や利益にどのような影響が出たのか
  3. その影響に対して会社が何を行ったのか
  4. 今後、どのように業績を改善していくのか

例えば、原材料価格の上昇が赤字の原因であれば、原材料価格が上昇したという説明だけでは不十分です。

原材料価格の上昇によって売上総利益率がどの程度低下したのか、販売価格への転嫁交渉を行ったのか、仕入先の見直しを行ったのかなどを説明する必要があります。

そして、価格改定の実績や今後の受注見込みなどを示すことで、銀行は業績改善の可能性を判断しやすくなります。

銀行への説明では、赤字を正当化することよりも、赤字の原因を把握し、改善に取り組んでいることを示す姿勢が重要です。

銀行は赤字決算の説明で何を確認しているのか

銀行は、融資先の決算が赤字となった場合、赤字の金額だけでなく、その原因や今後の見通しを確認します。

特に重要なのは、赤字が今後も継続する可能性があるのか、それとも改善できる見込みがあるのかという点です。

赤字の原因を会社が把握しているか

銀行が赤字の原因を質問した際に、社長が具体的に説明できない場合があります。

例えば、「売上が減ったからです」という説明だけでは、銀行は十分に判断できません。

どの販売先の売上が減ったのか、どの商品が売れなくなったのか、売上総利益率が低下していないかなどを確認する必要があります。

銀行は、社長が自社の業績悪化の原因をどの程度把握しているのかという点にも注目します。

赤字の原因に対して会社が対応しているか

景気の悪化や物価上昇など、会社の努力だけでは避けられない外部環境の変化があります。

銀行も、このような外部環境の変化によって業績が悪化すること自体は理解しています。

しかし、外部環境の悪化を理由にするだけで、何も対応していない会社については、今後の改善見通しを慎重に判断せざるを得ません。

一方、販売価格の改定交渉や新規取引先の開拓、仕入先の見直しなどに取り組んでいる会社であれば、その内容と実績を確認できます。

銀行が重視するのは、外部環境が悪化したという事実だけでなく、その状況に対して会社がどのように対応しているかという点です。

今後の改善見通しに具体的な根拠があるか

銀行に対して「来期は黒字になる予定です」と説明しても、その根拠がなければ説得力は弱くなります。

今後の受注予定、販売価格改定の実績、新規販売先との取引開始、経費削減の実績など、改善の根拠となる資料を準備することが重要です。

銀行は、改善計画が実現可能なものかどうかを確認します。

赤字の原因を説明するために準備したい3つの資料

銀行に赤字の原因を説明する際には、決算書だけでは十分に説明できない場合があります。

そのため、決算書に加えて、売上高や損益の内訳、今後の業績改善の根拠となる資料を準備することをおすすめします。

資料1|販売先別・主要商品別の売上高一覧

最初に準備したいのが、販売先別および主要商品別の売上高一覧です。

売上高が減少して赤字となった場合には、どの販売先や商品で売上が減少したのかを把握する必要があります。

例えば、次のような資料です。

販売先 前期売上高 当期売上高 増減額
A社 8,000万円 5,500万円 ▲2,500万円
B社 6,000万円 6,200万円 +200万円
C社 4,000万円 4,300万円 +300万円
合計 18,000万円 16,000万円 ▲2,000万円

※数値は説明用の架空の事例です。

この例では、売上高全体は2,000万円減少しています。

しかし、販売先別に確認すると、A社の売上高が2,500万円減少している一方、B社とC社の売上高は増加しています。

つまり、売上減少の主な原因はA社との取引減少であることがわかります。

銀行に対しても、「全体的に景気が悪かった」という説明より、「主要販売先A社の発注減少が売上減少の主な原因です」と説明する方が具体的です。

同様に、主要商品別の売上高も前期と比較してください。

商品別の売上高を確認することで、特定商品の販売不振なのか、全体的な販売数量の減少なのかを把握しやすくなります。

なお、販売先が多い会社では、主要販売先を中心に集計し、その他の販売先をまとめても構いません。

資料2|販売先別・主要商品別の損益一覧

可能であれば、販売先別や主要商品別の損益も整理したいところです。

なぜなら、売上高が減少したことだけが赤字の原因とは限らないためです。

売上高が維持されていても、仕入価格や外注費が上昇することで利益が減少している場合があります。

例えば、次のような資料です。

主要商品 前期売上総利益率 当期売上総利益率 変化
商品A 25% 16% ▲9ポイント
商品B 20% 21% +1ポイント
商品C 18% 18% 変化なし

※数値は説明用の架空の事例です。

この例では、商品Aの売上総利益率が大きく低下しています。

そのため、商品Aの原材料価格や仕入価格、販売価格などを確認する必要があります。

例えば、原材料価格が上昇したにもかかわらず、販売価格を据え置いていた場合には、利益率が低下します。

銀行に対しては、単に「原材料価格が上昇しました」と説明するのではなく、商品Aの利益率が25%から16%へ低下したという数字を示すことで、赤字の原因を具体的に説明できます。

販売先別・商品別の正確な損益を計算することが難しい会社もあります。

その場合には、まず主要商品の売上高と直接原価を整理し、粗利益を確認することから始めてもよいでしょう。

ただし、共通経費を配賦していない場合には、商品別の営業利益と混同しないように注意してください。

資料3|今後の業績改善の根拠となる受注一覧・受注見込み

赤字の原因を説明するだけでなく、今後の業績改善の根拠となる資料も準備します。

例えば、次のような資料です。

  • 受注済み案件の一覧表
  • 受注予定案件や商談中案件の一覧表
  • 主要販売先からの発注予定
  • 新規取引先との取引開始予定
  • 販売価格の改定実績と今後の交渉予定
  • 仕入先の見直しによる原価削減見込み

受注一覧では、取引先、商品・案件名、受注金額、売上計上予定時期、入金予定時期などを整理するとよいでしょう。

ただし、受注済み案件と、まだ受注が確定していない見込み案件は区別する必要があります。

例えば、次のように整理します。

案件 金額 状況 売上予定時期
A社追加注文 1,200万円 受注確定 翌月
D社新規案件 800万円 見積提出済み・未確定 3か月後を想定
E社継続案件 600万円 受注確定 2か月後

※数値・案件は説明用の架空の事例です。

この例では、受注が確定している案件は1,800万円、未確定の見込み案件は800万円です。

両者を合計して「2,600万円の受注が確定している」と説明してはいけません。

銀行に対しては、確定している受注と未確定の見込みを分け、業績改善の根拠を正確に説明することが重要です。

また、受注金額が増えても利益率が低ければ、赤字改善につながらない場合があります。

可能であれば、受注案件ごとの予定粗利益も確認してください。

赤字の原因は外部環境要因と内部環境要因に分けて整理する

銀行に赤字の原因を説明する際には、外部環境要因と内部環境要因に分けて整理するとわかりやすくなります。

外部環境要因とは

外部環境要因とは、会社自身では直接コントロールすることが難しい経営環境の変化です。

例えば、次のようなものがあります。

  • 景気悪化による販売先からの発注減少
  • 原材料価格や仕入価格の上昇
  • 燃料費や物流費の上昇
  • 為替変動による輸入コストの増加
  • 業界全体の需要減少
  • 主要販売先の事業縮小

これらの要因は、会社の努力だけでは避けられない場合があります。

銀行も外部環境の悪化による業績への影響は理解しています。

ただし、外部環境の悪化を説明する場合には、それが自社の売上や利益にどの程度影響したのかを具体的に示すことが重要です。

内部環境要因とは

内部環境要因とは、会社自身の経営判断や管理体制などに関わる要因です。

例えば、次のようなものがあります。

  • 販売価格の見直しが遅れた
  • 主要販売先への依存度が高かった
  • 利益率の低い取引を継続していた
  • 仕入価格や外注費の管理が不十分だった
  • 固定費が売上規模に対して大きかった
  • 商品別・取引先別の利益管理ができていなかった

外部環境の悪化が赤字のきっかけであっても、自社の対応不足によって赤字が拡大した場合があります。

例えば、原材料価格が上昇したことは外部環境要因ですが、販売価格への転嫁が遅れたことは内部環境要因として整理できます。

このように、外部環境要因と内部環境要因を分けることで、会社が改善できる部分が明確になります。

銀行への説明で避けたい「他責だけの説明」

銀行に赤字の原因を説明する際に注意したいのが、外部環境の悪化だけを理由にすることです。

例えば、次のような説明です。

改善したい説明例

「景気が悪くなって、取引先からの注文が減りました」

「原材料価格も上がったため、利益が出なくなりました」

「当社としてはどうしようもありませんでした」

「景気が回復すれば、業績も改善すると思います」

この説明では、外部環境の悪化は伝わりますが、会社が何を行ったのかがわかりません。

また、今後の業績改善が景気回復に依存しているように受け取られる可能性があります。

銀行としては、景気回復だけを前提にした改善見通しでは、返済能力の回復を判断しにくくなります。

では、どのように説明すればよいのでしょうか。

銀行が理解しやすい赤字原因の説明例

赤字の原因を説明する場合には、外部環境の悪化に加え、自社の対応と改善実績を説明することが重要です。

改善した説明例(架空の製造業)

「当期は主要販売先A社からの発注が減少したことにより、売上高が前期比で2,000万円減少しました」

「また、原材料価格の上昇に対して販売価格への転嫁が遅れたため、主力商品Aの売上総利益率が25%から16%に低下しました」

「この点については、当社の価格交渉が遅れたことも原因であると認識しています」

「そのため、主要販売先との価格改定交渉を進めるとともに、仕入先の見直しを行っています」

「現在、一部の販売先とは価格改定で合意しており、今後の受注分から改善効果が出る見込みです」

「また、新規販売先の開拓にも取り組んでおり、受注が確定している案件については一覧表にまとめています」

「今後は販売先別・商品別の売上高と利益率を毎月確認し、改善状況を管理していきます」

この説明では、外部環境の悪化だけでなく、会社の対応不足も認めています。

さらに、改善のために実施した対策と今後の見通しを説明しています。

銀行は、このような説明を受けることで、赤字の原因と会社の改善姿勢を把握しやすくなります。

ただし、具体的な改善実績がまだない場合には、実施していないことを実施済みであるかのように説明してはいけません。

その場合には、今後実施する対策、担当者、実施時期、見込まれる効果を整理して説明することが重要です。

銀行融資・資金繰りのメール相談

「赤字決算の原因を銀行にどう説明すればよいかわかりません」

「銀行から業績改善の見通しを聞かれていますが、どのような資料を準備すべきか悩んでいます」

「外部環境の悪化による赤字ですが、銀行に自社の改善努力をどう伝えればよいのでしょうか」

このような場合には、赤字の原因を数字で整理し、銀行に説明する資料と話す順序を準備することが重要です。

銀行融資・資金繰り・財務改善に関するお悩みについて、メールでご相談いただけます。

※ご相談はメールでの対応となります。融資の実行や審査結果を保証するものではありません。

赤字の原因を数字で説明するための具体例

赤字の原因を銀行に説明する際には、売上高や利益の増減を具体的な数字で示すと説得力が高まります。

例えば、次のような製造業の会社を考えます。

赤字原因の分析例(架空の会社)

項目 前期 当期
売上高 2億円 1億8,000万円
売上総利益 5,000万円 3,600万円
売上総利益率 25% 20%
販売費及び一般管理費 4,500万円 4,500万円
営業利益 500万円 ▲900万円

この会社では、前期は営業利益500万円の黒字でしたが、当期は営業損失900万円となりました。

営業利益は前期から1,400万円悪化しています。

その原因を分析すると、次のように整理できます。

  • 売上高の減少:2,000万円
  • 売上総利益率の低下:25%から20%
  • 販売費及び一般管理費:前期と同額

前期の売上総利益率25%が維持されていれば、当期の売上高1億8,000万円に対する売上総利益は4,500万円となります。

しかし、実際の売上総利益は3,600万円です。

したがって、営業利益の悪化1,400万円は、次のように分けて説明できます。

  • 売上高減少による売上総利益の減少:500万円
  • 売上総利益率低下による売上総利益の減少:900万円
  • 合計:1,400万円

※売上高減少による影響は前期の売上総利益率25%を使用して計算し、利益率低下の影響は当期売上高を基準に計算しています。

このように分析すれば、銀行に対して「売上減少だけでなく、売上総利益率の低下が赤字の大きな原因です」と具体的に説明できます。

さらに、売上高減少の原因を販売先別に、利益率低下の原因を商品別に確認することで、改善すべき課題が明確になります。

銀行に説明する際は「自社の対応実績」を具体的に示す

銀行に赤字の原因を説明する場合、会社が実施した改善策を具体的に示すことが重要です。

例えば、原材料価格の上昇が原因であれば、次のような対応が考えられます。

販売価格の改定交渉

原材料価格や仕入価格が上昇した場合には、販売価格の改定交渉が重要になります。

銀行に対しては、価格交渉を行った販売先、交渉状況、改定が実現した金額や時期などを説明します。

例えば、「主要販売先10社のうち6社と価格改定で合意しました」と説明できれば、具体的な改善実績になります。

ただし、価格改定による利益改善額については、実際の販売数量や原価の変動も踏まえて計算する必要があります。

仕入先の見直し

原材料価格や仕入価格の上昇に対して、仕入先の見直しを行う場合があります。

仕入先との価格交渉や代替仕入先の検討によって、原価負担を軽減できる可能性があります。

銀行に対しては、どの原材料について、どの程度の原価削減を実現したのかを説明します。

新規販売先の開拓

主要販売先からの発注が減少した場合には、新規販売先の開拓が重要になります。

銀行に対しては、新規販売先との商談状況や受注実績を説明します。

ただし、商談中の案件を受注確定案件として説明しないように注意してください。

不採算取引の見直し

販売先別・商品別の損益を確認すると、売上高は大きいものの、利益がほとんど出ていない取引が見つかる場合があります。

そのような取引については、販売価格の見直しや取引条件の改善を検討します。

場合によっては、取引の縮小や終了を検討する必要もあります。

ただし、取引を縮小する場合には、売上高や固定費負担、他の取引への影響なども確認してください。

銀行との面談では「原因・対応・結果・今後」の順番で話す

銀行との面談では、資料を準備するだけでなく、説明する順序も重要です。

説明が長くなりすぎたり、話が前後したりすると、銀行が赤字の原因や改善見通しを理解しにくくなります。

次の順序で説明することをおすすめします。

  1. 原因:赤字になった主な理由
  2. 対応:会社が実施した改善策
  3. 結果:改善策によって実際に生じた効果
  4. 今後:これから実施する対策と業績見通し

例えば、次のような説明です。

銀行面談での説明例(架空の会社)

【原因】

「当期の営業赤字900万円の主な原因は、主要販売先の発注減少と原材料価格の上昇による売上総利益率の低下です」

【対応】

「これに対して、主要販売先への価格改定交渉、仕入先の見直し、新規販売先の開拓を進めています」

【結果】

「一部の販売先では価格改定が実現し、今後の受注分から利益率の改善が見込まれます。また、新規販売先からの受注も一部確定しています」

【今後】

「今後は販売先別・商品別の利益管理を毎月行い、改善状況を確認します。受注見込みについても確定案件と未確定案件を区別し、業績計画に反映していきます」

このような説明であれば、銀行は赤字の原因と改善への取り組みを整理して理解できます。

なお、実際の面談では、会社の実情に合わせて説明する必要があります。

改善策がまだ実現していない場合には、実現済みの成果と今後の計画を明確に分けてください。

銀行から質問されたときに準備しておきたい回答

赤字決算の説明では、銀行から追加の質問を受けることがあります。

事前に回答を整理しておくと、面談を進めやすくなります。

「なぜ赤字になったのですか?」

外部環境と内部環境の両面から説明します。

例えば、「主要販売先の発注減少に加え、原材料価格の上昇を販売価格へ十分に転嫁できなかったことが原因です」と説明します。

可能であれば、売上高や売上総利益の減少額も示します。

「赤字になる前に対応できなかったのですか?」

この質問に対しては、自社の対応が遅れた部分があれば、その事実を認めることが重要です。

例えば、「販売価格の改定交渉が遅れたことは当社の課題です。現在は主要販売先との交渉を進めています」と説明します。

事実と異なる説明をしたり、すべてを外部環境の責任にしたりすることは避けてください。

「来期は本当に黒字化できるのですか?」

黒字化の根拠となる資料を示します。

例えば、受注確定案件、価格改定の実績、経費削減額などを整理します。

そのうえで、改善策によって売上高や利益がどの程度改善する見込みなのかを説明します。

ただし、未確定の受注を確定しているものとして扱うことは避け、保守的な見通しも検討してください。

「資金繰りは大丈夫ですか?」

赤字決算の説明では、銀行が今後の資金繰りを確認することもあります。

そのため、資金繰り表を準備し、手元資金、今後の入金予定、支払予定、借入金返済額などを説明できるようにしておきます。

資金不足が予想される場合には、無理に「問題ありません」と説明するのではなく、資金不足の時期と対応策を正確に伝えることが重要です。

赤字原因の説明資料はA4用紙数枚に整理する

銀行との面談に向けて、最初から大量の資料を作成する必要はありません。

まずは、次のような内容をA4用紙数枚に整理することをおすすめします。

銀行への赤字原因説明資料の構成例

1枚目:赤字の原因と損益の変化

  • 前期と当期の売上高・売上総利益・営業利益の比較
  • 赤字となった主な原因
  • 外部環境要因と内部環境要因

2枚目:販売先別・商品別の分析

  • 主要販売先別の売上高増減
  • 主要商品別の売上高増減
  • 可能であれば販売先別・商品別の損益

3枚目:実施した改善策と今後の見通し

  • これまで実施した改善策
  • 改善策による実績と効果
  • 今後の受注予定・受注見込み
  • 黒字化に向けた取り組み

これらを説明の中心資料とし、必要に応じて受注一覧や価格改定資料、資金繰り表などを添付します。

銀行が確認したいのは資料の量ではなく、赤字の原因と今後の改善見通しです。

社長自身が説明できる内容に整理することが重要です。

毎月確認すべき数字|銀行への説明を継続できる状態にする

赤字の原因を銀行に一度説明して終わりにするのではなく、その後の改善状況を毎月確認することが重要です。

特に、次の数字を確認してください。

確認項目 確認する内容
販売先別売上高 主要販売先の売上増減
商品別売上高 主力商品の販売状況
売上総利益率 価格改定や原価改善の効果
営業利益 赤字縮小・黒字化の進捗
受注残高 今後の売上の根拠
価格改定実績 交渉済み先と改善効果
現預金残高 資金繰り維持の状況

これらの数字を毎月確認することで、銀行に対して改善の進捗を説明しやすくなります。

また、改善が進んでいない場合には、その原因を分析し、対策を見直す必要があります。

自社の状況を確認してみましょう|銀行への赤字説明8項目チェックリスト

銀行との面談に向けて、次の8項目を確認してください。

赤字原因の説明準備チェックリスト

チェック数:0 / 8

チェックできなかった項目がある場合には、銀行との面談前に資料を整理してください。

販売先別・商品別の売上高を把握していない場合には、会計データや販売管理データを確認し、主要取引先と主要商品の売上高を比較します。

赤字の原因を整理できていない場合には、外部環境要因と内部環境要因に分けて書き出します。

改善実績を説明できない場合には、実施した対策、実施時期、結果を整理します。

受注見込みが不明確な場合には、受注済み案件と未確定案件を区別してください。

これらの準備を進めることで、銀行との面談で赤字の原因と改善見通しを説明しやすくなります。

なお、チェック数だけで銀行の融資判断が決まるわけではありません。

赤字の原因を説明できても改善が進まない場合はどうするか

赤字の原因を把握できても、改善が計画どおりに進まない場合があります。

例えば、販売価格の改定交渉が難航している場合や、新規販売先の開拓が予定どおり進まない場合です。

その場合には、改善が進まない理由を確認し、対策を見直す必要があります。

重要なのは、改善が進んでいない事実を隠さず、原因と今後の対応を整理することです。

銀行に対しても、当初計画と実績との差額、改善が進まない理由、追加で実施する対策などを説明します。

また、赤字が続くことで資金繰りが厳しくなる場合には、損益改善だけでなく資金繰り対策も必要です。

資金不足が予想される場合には、早期に銀行へ相談することが重要です。

会社によっては、社長一人で売上高、利益率、受注見込み、資金繰り、銀行対応のすべてを管理することが難しい場合があります。

そのような場合には、税理士や財務管理に詳しい専門家などと協力し、毎月の数字を整理する体制を検討することも有効です。

赤字決算の銀行への説明に関するよくある質問

Q. 赤字の原因が景気悪化だけの場合は、そのように説明してもよいですか?

実際に景気悪化が主な原因であれば、その事実を説明して構いません。

ただし、景気悪化によってどの販売先や商品に影響が出たのかを数字で示すことが重要です。

また、会社がどのような対応を行ったのか、今後どのように改善するのかも説明してください。

Q. 販売先別・商品別の損益が計算できない場合はどうすればよいですか?

まずは販売先別・商品別の売上高を整理してください。

可能であれば、主要商品について直接原価を確認し、売上総利益を把握します。

すべての販売先や商品について詳細な損益を計算できなくても、主要な部分から分析することが重要です。

Q. 銀行には赤字の原因をどこまで詳しく説明すべきですか?

赤字に大きな影響を与えた主要な原因を中心に説明してください。

特に、売上高や売上総利益の減少、固定費負担の増加など、損益に与えた影響が大きい項目を優先します。

そのうえで、必要に応じて詳細資料を示すとよいでしょう。

Q. 改善策を実施していても、まだ成果が出ていない場合はどう説明しますか?

実施した対策と、まだ成果が出ていない事実を分けて説明します。

例えば、価格改定交渉を進めているものの、まだ合意に至っていない場合には、その状況を正確に伝えます。

そして、今後の交渉予定や代替策を説明してください。

Q. 赤字の原因をうまく説明できれば銀行融資は受けられますか?

赤字の原因を具体的に説明することは、銀行が会社の状況を理解するうえで重要です。

しかし、それだけで融資が受けられるわけではありません。

銀行は、赤字の原因や改善見通しに加えて、資金繰り、借入金の返済能力、財務内容などを総合的に判断します。

まとめ|銀行への赤字説明では自社の改善努力を具体的に示す

赤字決算となった場合、銀行は赤字の原因と今後の業績改善見通しを確認します。

その際、「景気が悪かった」「原材料価格が上昇した」といった外部環境の説明だけでは十分ではありません。

銀行は、外部環境の悪化が会社の業績に影響することを理解しています。

しかし、重要なのは、その影響に対して会社がどのように対応しているかという点です。

赤字の原因を説明するためには、次の資料を準備してください。

  1. 販売先別・主要商品別の売上高一覧
  2. 可能であれば販売先別・主要商品別の損益一覧
  3. 受注一覧や受注見込みなど今後の業績改善の根拠となる資料

そして、赤字の原因を外部環境要因と内部環境要因に分け、会社が実施した改善策とその結果を説明します。

銀行との面談では、「原因・対応・結果・今後」の順序で説明すると、銀行も会社の状況を理解しやすくなります。

赤字の原因を銀行に説明する際に大切なのは、赤字になった理由を他責だけで説明するのではなく、自社の課題を認識し、改善に向けて具体的に取り組んでいることを示すことです。

そのためにも、毎月の売上高、利益率、受注状況、資金繰りを確認し、銀行に改善の進捗を説明できる状態を整えてください。

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「売上減少や原材料価格の上昇で赤字になりましたが、自社の改善努力を銀行にうまく説明できません」

このような場合には、販売先別・商品別の売上高や損益、受注見込みなどを整理し、銀行に説明する内容を具体化することが重要です。

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