「会社の資金繰りは、今の状態で安全なのだろうか」
「現金・預金はある程度確保しているが、銀行借入金も多いので不安がある」
「決算書の数字から資金繰りの安全性を確認する方法を知りたい」
このように考えている中小企業経営者も多いのではないでしょうか。
会社の経営では、売上を増やし、利益を確保することが重要です。しかし、たとえ利益が出ていても、仕入代金や給与、借入金返済などに必要な資金が不足すれば、事業の継続が難しくなります。
そのため、経営者は売上や利益だけでなく、自社の資金繰りがどの程度安全な状態にあるのかを定期的に確認する必要があります。
資金繰りの安全性は、決算書に記載されている数字から、ある程度確認することができます。
この記事では、長年にわたり銀行で法人融資や融資審査に携わってきた経験をもとに、資金繰りの安全性を確認する5つの財務指標と、それぞれの計算方法、判断する際の注意点を解説します。
この記事でわかること
- 資金繰りの安全性を確認する5つの財務指標
- 各指標の計算方法と具体例
- 銀行が資金繰りの安全性を判断する際の考え方
- 財務指標が悪い場合の改善策
- 財務指標だけでは判断できない資金不足のリスク
資金繰りの安全性が重要な理由
会社が事業を続けるためには、仕入代金、従業員の給与、家賃、税金、銀行借入金の返済などを、決められた期日までに支払う必要があります。
資金繰りが安定していれば、経営者は日々の支払いに追われることなく、営業活動や事業の改善に取り組むことができます。
一方、資金繰りが不安定になると、支払いのための資金調達に時間を取られ、経営判断にも影響が生じます。
黒字でも資金不足になることがある
黒字倒産という言葉があります。
これは、会計上は利益が出ていても、必要な資金を確保できず、支払いが困難になって事業継続に行き詰まることです。
例えば、商品を販売して利益が出ていても、売上代金の入金が3か月後であれば、それまでの仕入代金や給与は別の資金で支払わなければなりません。
また、銀行借入金の元金返済は、通常、損益計算書の費用にはなりません。
そのため、利益が出ていても、借入金の返済負担が重ければ資金繰りが苦しくなることがあります。
利益が出ていることと、支払いに必要な資金が確保できていることは別の問題です。
資金繰りの安全性は決算書と資金繰り表の両方で確認する
資金繰りの安全性を確認する方法には、大きく2つあります。
- 決算書の財務指標から、会社の資金繰りの構造的な安全性を確認する
- 資金繰り表から、今後の入金と支払いの予定を確認する
決算書の財務指標は、会社の財務状態を把握するために役立ちます。
しかし、決算書は特定の時点の残高や一定期間の業績を示すものであり、来週や来月の支払いに必要な資金が足りるかどうかを直接示すものではありません。
したがって、財務指標による診断と、資金繰り表による将来の資金残高の確認を組み合わせることが重要です。
資金繰りの安全性を確認する5つの財務指標
資金繰りの安全性を確認する際には、次の5つの指標が参考になります。
| 財務指標 | 確認できること | 基本的な見方 |
|---|---|---|
| 当座比率 | 短期の支払能力 | 高いほど余裕がある傾向 |
| 現預金月商比率 | 手元資金の厚み | 高いほど資金余力がある傾向 |
| 固定長期適合比率 | 固定資産と長期資金のバランス | 原則として100%以下が望ましい |
| デットキャパシティレシオ(DCR) | 借入金と一定の資産の関係 | 定義と資産の実質価値に注意 |
| 有利子負債月商比率 | 売上規模に対する借入金の大きさ | 低いほど負担が小さい傾向 |
それぞれの指標について、具体的に説明します。
1.当座比率|短期の支払能力を確認する
当座比率は、資金繰りの安全性を確認する代表的な財務指標です。
会社が短期間に支払う必要のある負債に対して、比較的現金化しやすい資産をどの程度保有しているかを示します。
当座比率の計算方法
当座比率(%)=当座資産÷流動負債×100
当座資産には、主に次のようなものがあります。
- 現金・預金
- 売掛金
- 受取手形
- 換金性の高い有価証券など
一方、流動負債には、買掛金、支払手形、短期借入金、1年以内返済予定の長期借入金などが含まれます。
当座比率は、これらの短期負債に対して、現金化しやすい資産がどの程度あるのかを確認する指標です。
当座比率の計算例
例えば、次の会社を考えてみましょう。
- 現金・預金:1,000万円
- 売掛金:1,500万円
- 受取手形:500万円
- 流動負債:3,000万円
当座資産は3,000万円です。
したがって、当座比率は次のようになります。
3,000万円÷3,000万円×100=100%
この会社は、流動負債と同額の当座資産を保有している計算です。
当座比率の目安
当座比率は、一般的に100%以上が一つの目安とされます。
100%以上であれば、流動負債に対して当座資産が同額以上ある状態です。
ただし、当座比率が100%以上だからといって、必ず資金繰りが安全というわけではありません。
例えば、売掛金の中に回収が遅れているものが多ければ、帳簿上は当座資産が十分にあっても、実際の支払いに使える資金は不足する可能性があります。
逆に、当座比率が100%未満であっても、売上代金の回収が早く、仕入代金の支払いまでに余裕がある会社では、資金繰りが安定している場合もあります。
当座比率は100%を一つの参考水準としながら、売掛金の回収状況や支払予定も確認することが重要です。
2.現預金月商比率|手元資金が何か月分あるかを確認する
現預金月商比率は、会社が平均月商の何か月分の現金・預金を保有しているかを示す指標です。
資金繰りの安全性を確認するうえで、経営者にもわかりやすい指標です。
現預金月商比率の計算方法
現預金月商比率(月)=現金・預金残高÷平均月商
平均月商は、通常、年間売上高を12か月で割って計算します。
例えば、年間売上高が1億2,000万円であれば、平均月商は1,000万円です。
現預金月商比率の計算例
- 年間売上高:1億2,000万円
- 平均月商:1,000万円
- 現金・預金:1,500万円
この場合、現預金月商比率は次のようになります。
1,500万円÷1,000万円=1.5か月
つまり、平均月商の1.5か月分の現金・預金を保有している計算です。
現預金月商比率は何か月分あれば安全か
中小企業の資金繰り管理では、現金・預金を平均月商の1か月分程度確保することが、一つの目安として使われることがあります。
ただし、必要な現金・預金の水準は業種や取引条件によって異なります。
例えば、現金売上が中心の事業と、売上代金の回収までに数か月かかる事業では、必要な手元資金が異なります。
また、給与や外注費などの支払いが多い会社では、月商1か月分の現金・預金があっても、十分とは限りません。
反対に、現金収入が安定していて、毎月の支出が比較的少ない会社では、月商1か月分未満でも資金繰りが維持できる場合があります。
したがって、現預金月商比率は、同業他社や自社の過去の実績と比較しながら、必要な支払いを賄えるかどうかを判断してください。
銀行は現預金の残高だけでなく推移も確認する
銀行が融資審査を行う際には、決算日時点の現金・預金残高だけでなく、その後の残高推移も重要になります。
決算日に一時的に預金残高が多くても、その後に大きく減少していれば、資金繰りに余裕があるとは判断できません。
経営者自身も、決算書だけでなく、毎月の預金残高の推移を確認することが大切です。
3.固定長期適合比率|設備投資と資金調達のバランスを確認する
固定長期適合比率は、固定資産を自己資本と固定負債でどの程度賄っているかを示す指標です。
工場、店舗、機械設備などの固定資産は、通常、長期間にわたって事業に利用されます。
そのため、固定資産を取得するための資金についても、長期的に安定した資金で賄うことが望ましいと考えられます。
固定長期適合比率の計算方法
固定長期適合比率(%)=固定資産÷(自己資本+固定負債)×100
自己資本は、原則として貸借対照表の純資産のうち株主資本などを中心に確認します。
固定負債には、長期借入金などが含まれます。
なお、貸借対照表上の長期借入金のうち、1年以内に返済する部分は流動負債に区分されることがあります。
固定長期適合比率の計算例
- 固定資産:5,000万円
- 自己資本:2,000万円
- 固定負債:4,000万円
この場合、固定長期適合比率は次のようになります。
5,000万円÷(2,000万円+4,000万円)×100=約83.3%
固定資産5,000万円に対して、自己資本と固定負債の合計は6,000万円です。
つまり、固定資産を長期的に安定した資金で賄えている計算です。
固定長期適合比率は100%以下が望ましい
固定長期適合比率は、一般的に100%以下が望ましいとされます。
これは、固定資産が自己資本と固定負債の範囲内に収まっている状態を意味します。
反対に、固定長期適合比率が100%を超えている場合には、固定資産の一部を流動負債などの短期的な資金で賄っている可能性があります。
例えば、返済期限の短い借入金で長期間使用する設備を取得すると、設備から十分な資金を回収する前に借入金の返済期限が到来するおそれがあります。
これが資金繰りを圧迫する原因になります。
固定長期適合比率は100%以下が一つの目安であり、100%を超える場合には固定資産の資金調達方法を確認することが重要です。
ただし、自己資本がマイナスである場合や、固定資産の内容に特殊な事情がある場合には、比率だけで安全性を判断することは適切ではありません。
4.デットキャパシティレシオ(DCR)|借入金と資産の関係を確認する
デットキャパシティレシオ(DCR)は、借入金などの有利子負債と、一定の資産との関係を見るために使われる指標です。
ただし、DCRという名称や計算方法は、分析資料などによって定義が異なる場合があります。
ここでは、元記事で扱っている「有利子負債を金融資産と有形固定資産の合計で割る方法」を用いて説明します。
DCRの計算方法
DCR(%)=有利子負債÷(金融資産+有形固定資産)×100
ここでいう金融資産には、現金・預金や有価証券などが含まれます。
有形固定資産には、土地、建物、機械設備、車両などがあります。
ただし、金融資産や有形固定資産のすべてが、帳簿価額どおりに換金できるわけではありません。
DCRの計算例
- 有利子負債:6,000万円
- 金融資産:2,000万円
- 有形固定資産:5,000万円
この場合、DCRは次のようになります。
6,000万円÷(2,000万円+5,000万円)×100=約85.7%
この計算では、有利子負債が金融資産と有形固定資産の合計を下回っています。
DCRが100%未満でも融資余力があるとは限らない
この計算方法では、DCRが低いほど、対象とした資産に対して有利子負債が少ない状態を示します。
しかし、DCRが100%未満であれば銀行から追加融資を受けられるというわけではありません。
銀行が担保として評価する不動産や設備の価値は、帳簿価額と一致するとは限らないからです。
例えば、帳簿価額3,000万円の機械設備でも、売却可能額が大幅に低い場合があります。
また、不動産にすでに抵当権や根抵当権が設定されていれば、新たな担保余力が乏しい場合もあります。
銀行の融資審査では、担保だけでなく、会社の収益力や返済能力なども確認されます。
DCRは借入金と資産の関係を見る参考指標であり、銀行の融資可能額や担保余力を直接示すものではありません。
なお、銀行の審査資料などでDCRという用語が使われている場合には、具体的にどの計算式を採用しているのかを確認してください。
5.有利子負債月商比率|売上規模に対する借入金の大きさを確認する
有利子負債月商比率は、会社の借入金などが平均月商の何か月分に相当するかを示す指標です。
売上規模に対して借入金が多いかどうかを、大まかに確認することができます。
有利子負債月商比率の計算方法
有利子負債月商比率(月)=有利子負債÷平均月商
有利子負債には、銀行借入金など、利息の支払いを伴う負債が含まれます。
有利子負債月商比率の計算例
- 年間売上高:1億2,000万円
- 平均月商:1,000万円
- 有利子負債:5,000万円
この場合、有利子負債月商比率は次のようになります。
5,000万円÷1,000万円=5か月
つまり、借入金などが平均月商の5か月分ある状態です。
有利子負債月商比率は何か月までが安全か
有利子負債月商比率については、3か月、6か月といった水準が借入金の多さを考える参考として使われることがあります。
しかし、すべての会社に共通する安全基準や借入限度額があるわけではありません。
例えば、設備投資が多い製造業や不動産賃貸業などでは、売上規模に対して借入金が大きくなることがあります。
一方、設備投資が少ない事業では、同じ有利子負債月商比率でも返済負担が重い場合があります。
また、売上高が同じ会社でも、利益率や営業キャッシュフローが異なれば、借入金の返済能力は異なります。
したがって、有利子負債月商比率が6か月を超えたからといって、直ちに借入過多と断定することはできません。
銀行は借入金の返済能力を重視する
銀行が融資審査で重視するのは、借入金の残高だけではありません。
その借入金を、会社が今後の事業活動によって返済できるかどうかが重要です。
例えば、年間の元金返済額が1,000万円ある会社でも、毎年安定して十分な資金を生み出していれば、返済を継続できる可能性があります。
反対に、借入金残高が比較的少なくても、赤字が続き、資金を生み出せていなければ、返済が難しくなる場合があります。
そのため、有利子負債月商比率に加えて、営業キャッシュフローや年間返済額なども確認する必要があります。
5つの財務指標だけでは資金繰りの安全性を判断できない
ここまで、資金繰りの安全性を確認する5つの指標を説明しました。
これらは会社の財務状態を把握するために役立ちますが、指標が良好であれば資金繰りに問題がないというわけではありません。
決算書の数字は過去の一定時点の状態である
決算書の貸借対照表は、決算日時点の資産や負債の残高を示しています。
例えば、決算日時点では現金・預金が2,000万円あったとしても、その翌月に大きな借入金返済や税金の支払いがあれば、預金残高が急減する場合があります。
そのため、決算書の数字だけで今後の資金繰りを判断することはできません。
売掛金の回収可能性を確認する必要がある
当座比率が高くても、売掛金の回収が遅れていれば、実際の資金繰りは厳しくなる可能性があります。
売掛金については、残高だけでなく、販売先別の入金予定日や延滞状況を確認してください。
借入金の返済予定を確認する必要がある
有利子負債月商比率が同じ会社でも、借入金の返済期間によって毎月の返済負担は異なります。
返済期間が短ければ、毎月の元金返済額が大きくなる場合があります。
そのため、借入金の残高だけでなく、今後の返済予定を資金繰り表に反映することが重要です。
資金繰りの安全性を高めるための改善方法
財務指標を確認した結果、資金繰りの安全性に不安がある場合には、原因に応じて改善策を検討します。
当座比率が低い場合
当座比率が低い場合には、短期負債に対して当座資産が不足している可能性があります。
売掛金の回収促進や、短期借入金の返済期間の見直しなどを検討します。
ただし、借換えによって流動負債を減らせても、会社の返済能力そのものが改善するとは限りません。
現預金月商比率が低い場合
手元資金が少ない場合には、まず資金繰り表を作成し、今後の支払いに必要な資金を確認してください。
そのうえで、売掛金の回収、在庫の削減、不要資産の売却、固定費の見直しなどを検討します。
必要に応じて、銀行への運転資金融資の相談も考えられます。
固定長期適合比率が高い場合
固定長期適合比率が100%を超えている場合には、固定資産の一部を短期的な資金で賄っていないか確認します。
短期借入金で設備投資を行っている場合には、銀行と長期借入金への借換えを相談することも考えられます。
ただし、借換えには銀行の審査が必要です。
有利子負債が多い場合
借入金が多い場合には、単純に借入残高を減らすことだけを考えるのではなく、会社の返済能力とのバランスを確認します。
利益や営業キャッシュフローを改善するとともに、借入金の返済予定を確認してください。
毎月の返済負担が重い場合には、借換えや返済条件の見直しを銀行に相談することも選択肢になります。
銀行融資・資金繰りのメール相談
「決算書の財務指標が悪く、銀行からどのように評価されるのか不安がある」
「借入金が多く、今後の返済に問題がないか確認したい」
「資金繰りの安全性を高めるために、何から改善すべきか悩んでいる」
このようなお悩みについて、長年の法人融資・融資審査の経験を踏まえ、銀行の見方や資金繰り改善の考え方をメールでお伝えします。
※ご相談はメールでの対応となります。融資の承認・実行や資金繰り改善の成果を保証するものではありません。
資金繰りの安全性を確認する際の優先順位
5つの財務指標をすべて確認することは重要ですが、実際の資金繰り管理では、確認する順番も大切です。
最初に確認するのは現金・預金の残高
まず、現金・預金がいくらあるのかを確認します。
そして、今後の仕入代金、給与、税金、借入金返済などの支払予定と比較します。
特に、支払期日が近いものについては、必要な資金を確保できるかどうかを優先して確認してください。
次に当座比率と売掛金の回収状況を確認する
短期負債に対して、現金化しやすい資産がどの程度あるかを確認します。
ただし、売掛金の中に回収が遅れているものがある場合には、回収予定を慎重に確認する必要があります。
その後に固定資産と借入金のバランスを確認する
固定長期適合比率や有利子負債月商比率などを確認し、設備投資と資金調達のバランス、借入金の大きさに問題がないかを検討します。
これらは、会社の中長期的な財務の安全性を考えるうえで役立ちます。
短期の資金不足を防ぐための管理と、中長期的な財務の安全性を高めるための管理を分けて考えることが重要です。
資金繰りの安全性チェックリスト
自社の資金繰りの安全性について、次の8項目を確認してください。
資金繰り安全性チェックリスト
0 / 8項目を確認
※このチェックリストは資金繰り管理の確認用です。チェック数が多いことだけで資金繰りの安全性を保証するものではありません。
資金繰りの安全性についてよくある質問
Q1.資金繰りの安全性を確認する最も簡単な方法は何ですか?
現金・預金残高と今後の支払予定を比較することです。財務指標としては、現預金月商比率が比較的簡単に計算できます。ただし、実際の資金不足を予測するためには資金繰り表も必要です。
Q2.当座比率が100%以上なら資金繰りは安全ですか?
必ずしも安全とは限りません。売掛金の回収が遅れていたり、多額の支払いが近づいていたりする場合には、当座比率が100%以上でも資金不足になる可能性があります。
Q3.固定長期適合比率は100%以上と以下のどちらがよいのですか?
一般的には100%以下が望ましいとされます。固定資産を自己資本と固定負債の範囲内で賄えている状態を示すためです。
Q4.有利子負債月商比率が6か月を超えると銀行融資は難しくなりますか?
6か月を超えたことだけで融資が難しくなるとは限りません。銀行は業種、利益、営業キャッシュフロー、借入金の返済期間なども確認します。借入金の大きさと返済能力を合わせて判断することが重要です。
Q5.資金繰りの安全性はどのくらいの頻度で確認するべきですか?
財務指標は決算時だけでなく、月次試算表などを利用して定期的に確認することが望ましいでしょう。また、現金・預金残高や資金繰り表については、会社の状況に応じて月次または週次で確認してください。
まとめ|資金繰りの安全性は財務指標と資金繰り表で確認する
資金繰りの安全性を確認するためには、決算書に記載されている数字を活用することが有効です。
特に、当座比率、現預金月商比率、固定長期適合比率、有利子負債月商比率などは、会社の財務状態を把握する際に役立ちます。
資金繰りの安全性を確認する5つの指標
- 当座比率:短期の支払能力を確認する。100%以上が一つの目安
- 現預金月商比率:手元資金が平均月商の何か月分あるかを確認する
- 固定長期適合比率:固定資産と長期資金のバランスを確認する。一般に100%以下が望ましい
- デットキャパシティレシオ(DCR):借入金と一定の資産の関係を確認する。計算方法と資産の実質価値に注意する
- 有利子負債月商比率:売上規模に対する借入金の大きさを確認する。業種や返済能力と合わせて判断する
ただし、財務指標が良好でも、将来の支払期日に必要な現金・預金が不足する可能性はあります。
したがって、資金繰りの安全性を確認するうえで最も重要なのは、財務指標による分析と、資金繰り表による将来の資金残高の確認を組み合わせることです。
資金繰りの安全性に不安がある場合には、売掛金の回収、在庫の適正化、借入金の返済条件などを早めに見直してください。
自社の改善策だけでは資金不足を解消できない場合には、銀行に早めに相談することも重要です。
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銀行融資・資金繰りのメール相談
「決算書から自社の資金繰りの安全性を確認したい」
「借入金が多く、銀行の融資審査でどのように評価されるのか気になる」
「資金繰りの安全性を高めるための改善策を考えたい」
このようなお悩みについて、長年の法人融資・融資審査の経験を踏まえ、銀行の見方や資金繰り改善の考え方をメールでお伝えします。
※ご相談はメールでの対応となります。融資の承認・実行や資金繰り改善の成果を保証するものではありません。