売上高借入金比率とは

事業者がよく気にしている指標に売上高借入金比率というものがあります。
売上高借入金比率についてわかりやすく説明をするとともに、その適正な水準について説明をします。

売上高借入金比率とは

売上高借入金比率とは借入金が売上高対比どのくらいの割合かを示す指標です。
売上高借入金比率の計算式は簡単で次のとおりです。

売上高借入金比率は低いほど良い

そもそも借入金は少ない方が良いですから売上高借入金比率も低ければ低いほど良いと言えるでしょう。
売上を確保するにはやはり資金が必要となりますが、借入金というのは自分の資金ではなく他人の資金です。
そのため売上高借入金比率が高いということは売上を確保するのに他人の資金、つまり借入金に依存する割合が高いということです。
理想としては自分の資金だけで売上を獲得したいところですから、なるべく売上高借入金比率は低い方が良いのです。

借入金には金利が発生する

また当たり前のことですが借入金には金利が発生します。
借入金が多いほど金利が多く発生します。
例えば仮に売上高借入金比率が100％だとします。
売上高と同じ借入金を抱えているということです。
そして借入金の利率が3%だとしたら、それだけで3%の利益が少なくなるということです。
利益率が3%だとしたら、借入金の金利で利益はゼロとなります。
利益率が4%だとしたら、金利の支払いだけで利益がマイナスになるということです。

売上高借入金比率が高いと返済が大変

これも当たり前のことですが借入金は返済しなければなりません。
借入金が多ければその返済額も多くなります。
借入金を返済する資金は売上高から入ってくる資金です。
売上高借入金比率が高いとせっかく売上により資金が入ってきても、その中から返済をしなければならず全体の資金繰りが確実に苦しくなります。

売上高借入金比率の限度

売上高借入金比率は低いほど良いのですが、しかし多くの事業者では借入金を利用しています。
今まで説明をしたように売上高借入金比率が高いと利益や資金繰りを圧迫することとなります。
これらのマイナス影響を考えると売上高借入金比率は3割を限度としたいところです。
売上高借入金比率が3割程度までであれば、金利負担があるにせよ利益の影響は比較的軽度です。
また返済負担もそれほど重くなることはなく資金繰りに大きな悪影響は及ぼしません。

売上高借入金比率が50％の場合

ここで売上高借入金比率が50%のケースをモデルケースとして見てみましょう。
年間の売上高が1億円とすると借入金は5,000万円です。
金利が2%の場合、年間の支払金利は100万円となります。
売上高1億円に対しての100万円ですから金利負担はそれほどでもないかもしれません。
ところが借入金の平均借入期間を5年とすると年間の返済額は1,000万円となります。
売上高の1割が返済額となります。
売上高の1割の利益を最終的に稼ぎ出す事業者は、もちろんそのような事業者も存在しますが、極めて少数派です。
売上高1億円とした場合、最終的に残る利益はせいぜい300万円ぐらいのところが多いのではないでしょうか。
つまり売上高の3%です。
最終的に残る利益が300万円であると、年間の返済額1,000万円をまかなうことができません。
返済のために新たな借入が必要となってきます。
このような状態になると借入金が減るどころが逆に増えていく危険性が高いです。
このように売上高借入金比率が50%の場合には利益への影響はそれほどでもありませんが、事業においてもっとも重要である資金繰りには大きなマイナス影響が生じます。

売上高借入金比率のまとめ

以上、売上高借入金比率をまとめますと次のようになります。